REC Solar Japan株式会社

REC Solar Japan株式会社

商社・流通・小売 / 商社(電子・電気・機械・事務機器関連)

従業員数
13名(男性10:女性3)
設立
2012年4月

PICKUP!!

REC Solar Japan株式会社の注目情報

  • 平均年収

    回答なし・該当なし

  • 月の平均残業時間

    3.1時間

    (2014年度)

  • 月の平均休日出勤日数

    0.18

    (直近一年間)

  • 平均勤続年数

    1.04

  • 離職率

    回答なし・該当なし

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REC Solar Japan株式会社の企業情報

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基本情報

設立 2012年4月
代表者 代表取締役 / 笠原 唯男
資本金 60000000円
売上高・営業利益・経常利益 回答なし・該当なし
事業内容 自社REC Solarブランド太陽光発電モジュールの販売
事業・サービスの特色、競合優位性 回答なし・該当なし
上場情報 非上場
所在地 東京都新宿区西新宿2-6-1 新宿住友ビル32階
ホームページ http://www.recgroup.com/ja/

給与

平均年収
(昨年度)
回答なし・該当なし
役職別の年齢幅・年収幅
(昨年度)
回答なし・該当なし
月の平均残業手当
(昨年度)
回答なし・該当なし
中途入社者の前職給与からの
アップダウン
回答なし・該当なし

休暇・残業

月の平均残業時間
残業時間
2014年度 3.1時間
月の残業時間のおよその
最小~最大
(直近1年間)
回答なし・該当なし
月の平均休日出勤日数
(直近1年間)
  • 0.18
  • 備考:1月あたり1日あるかないか。主に海外出張の行き帰りが土日に重なるような場合。
年間の有給消化日数 回答なし・該当なし
残業を無くす為の施策 小所帯なので、やらねばならない事柄すべてを完全にやりきることは正直言って困難。重要度や緊急度の高い事柄を主体に対応し、時間と労力の面で無理のある事柄については妥協した。人が疲弊してしまっては元も子もないので。

勤務・離職状況

平均勤続年数
  • 1.04年 (男性:1.13年 女性:0.58年
  • 備考:弊社の設立年は2012年で、増員を大幅に行ったのが2014年の後半です。
従業員平均年齢 回答なし・該当なし
離職率 回答なし・該当なし
離職人数
男性 女性
2012年度 0 0
2013年度 0 0
2014年度 0 1
転勤した社員の累計人数
転勤者数
2014年度 0

採用情報

採用人数

新卒採用者数

男性 女性
2012年度 0 0
2013年度 0 0
2014年度 0 0

中途採用者数

男性 女性
2012年度 1 0
2013年度 1 1
2014年度 5 1
未経験者採用人数
業界未経験 職種未経験 業界・職種未経験
2014年度 1 1 1
未経験者採用時の重視した点 自分の面倒を自分で見られる方:
ビジネスもしくは自分のキャリアのチャンスを自力で掴み取っていける方。
小所帯の会社なりの不便さには目を瞑れるか、その不便さの改善に前向きな方。
自分の仕事を進めるために最低限の英語での会話・読み書きができる方。
中途入社者の最大転職回数
(直近1年間~3年間)
回答なし・該当なし
中途入社者が入社を決意した理由トップ3
(直近1年間~3年間)
TOP1
これまでより好条件で同業界・同職種での経験を活かしながら働ける(営業系)。
TOP2
業況拡大を目指して会社の体制を立ち上げていく段階から携われることが挑戦的で魅力がある。
TOP3
再生可能資源の普及という社会的意義の高い事業に関わっていきたい。
中途入社者の前職の企業情報
(直近1年間~3年間)
回答なし・該当なし
中途入社者を採用する際、
それぞれの入社者を評価した点
(直近1年間~3年間)
自分の面倒を自分で見られる方:
ビジネスもしくは自分のキャリアのチャンスを自力で掴み取っていける方。
小所帯の会社なりの不便さには目を瞑れるか、その不便さの改善に前向きな方。
自分の仕事を進めるために最低限の英語での会話・読み書きができる方。

女性の働きやすさ

女性社員の年齢幅 回答なし・該当なし
女性社員の既婚率 回答なし・該当なし
過去10年間における
育児休暇後の復帰社員数の累計
  • 0
  • 備考:制度の対象者が現在まで発生なし。
女性社員の活躍、働きやすい環境の為に行っている施策 育児休業規定の早期導入(完了済)

その他

社長の経験職種 回答なし・該当なし
社長の経歴 回答なし・該当なし
企業沿革 日本法人は2012年、1名のエンジニアが、日本市場へのRECソーラー製品の技術的サポートをミッションに立ち上げました。
その後とくに2014年以降から、海外本社を間接的にサポートするだけでなく、製品・サービスの提供を自社で主体的に行うべく本格始動し、業容を安定的に拡大している過程です。

社員や職場の写真

回答なし・該当なし